こんにちは☀️
ヒロです（@_hiro88）
米国ETFへの投資に興味があり、「おすすめのETFを知りたい」「VOOのおすすめポイントを教えて」と思っている人は多いのではないでしょうか。
トータルリターンが17％以上のVOOに投資をすれば、多くのリターンが期待できます。2010年9月9日の設定以来右肩上がりのため、長期投資の対象としても魅力的です。
この記事では、VOOのメリットやおすすめの証券会社などについて解説します。ETFの取引で長期の資産運用を考えている人は、参考にしてください。
米国ETF「VOO」とは
VOOとはバンガード社が提供するETF（上場投資信託）で、正式名称は「バンガード・S＆P500ETF」です。S＆P500とあるように、米国の代表的な企業500社の株価を指数化している「S＆P500」に連動するETFです。
ETFは上場されているため、株式のようにリアルタイムでトレードすることが可能です。ETFは複数の銘柄を対象とし、１銘柄に投資するだけで複数の銘柄に投資ができ、分散投資の役割を果たしています。インデックス型では指数と連動するように運用されます。
VOOは、米国の大型企業へまとめて投資することができる金融商品なので、世界で人気のETFです。
米国ETF「VOO」の構成銘柄
OOを構成しているS＆P500の代表的な銘柄は以下のとおりです。
【主な構成銘柄】
・アマゾンドットコム（AMZN)
・フェイスブック（FB)
・アルファベット（GOOGL)（GOOG)
・テスラ（TSLA)
・バークシャー・ハサウェイ（BRK)
・エヌビディア（NVDA)
・JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー（JPM)
「GAFAM」といわれる巨大なIT企業などを中心とした米国を代表した銘柄が主に組み込まれています。大きく成長を続けている米国の企業で構成されているので、歴史的に高いリターンを得られていたことも特徴と言えます。
それだけではなく、保険業のバークシャー・ハサウェイや半導体メーカーのエヌビディア、金融のJPモルガン・チェース・アンド・カンパニーも含まれているのが、しっかりとしたイメージを彷彿とさせます。
米国ETF「VOO」の投資するメリット
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長期的に成長が期待できる
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500社に分散投資ができる
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米国大型企業に集中投資ができる
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経費率が低い
以上の４点があると思います。
長期的に成長が期待できる
価格は過去10年間でおよそ4倍となっており、リターンが十分に出ています。また、レバレッジ商品などのように値動きが大きくないので短期的な利益を狙わずに、長期的な保有でゆっくりとリターンが得られます。コロナ禍での下落も2019年の下落した価格の近くで踏みとどまっており、底堅いETFとしても信頼性が見て取れます。
500社に分散投資ができる
これから投資を始める人に覚えておいてほしいのですが、投資をする際は、分散投資をしてリスクを低くした運用をすることが理想的です。
VOOの投資対象企業は米国を代表する企業500社なので、リスクが偏らずに安心してトレードすることができます。
米国大型企業に集中投資ができる
VOOは大型株を中心に構成されていることから米国大型企業に集中投資することができます。連動する指数であるS＆P500は、代表的な米国の大型企業が中心です。
安定した大型企業であれば株価の変動が中小型の銘柄に比べて安定しています。
1つのETFで米国の大企業それぞれに投資ができるのも魅力の一つです。
経費率が低い
投資する際は、取引コストも重要で、経費率が0.03％と低いことも特徴です。 取引コストを抑えながら運用できることも、VOOに投資するメリットです。
しかも楽天証券では買付手数料無料でVOOが買付出来るため、投資コストを抑制する事が出来ます。
米国ETF「VOO」購入出来るオススメ証券会社
1.楽天証券
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外国株の種類が豊富
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取引手数料が低い
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楽天銀行との連携（マネーブリッジ）
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楽天クレジットカードで積み立て投資が可能
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楽天ポイントが貯まる、投資に使える
2.SBI証券
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外国株の種類が豊富
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取引手数料が低い
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IPOの実績が良い
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クレジットカードで積み立て投資が可能
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Tポイントが貯まる
3.松井証券
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長い歴史をもつ顧客サポートが手厚い証券会社
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つみたてNISAやiDeCoの取り扱いが豊富
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25歳以下の株式取引手数料(現物・信用)を無料化
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情報ツールやスマホ向けアプリが充実で初心者に優しい
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ロボアドバイザーやPTS取引など特徴のある取引ができる
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外国株式の取り扱いが無い
まとめ
米国ETFであるVOOは伝統的な大企業株を中心に構成されています。分散投資をするうえでも魅力的で、経費も安く、右肩上がりの値上がりを見せているので、長期保有をするのにぴったりなETFです。
しかし、再投資コストや成長株への投資が少ないこと、申請をしなければ二重課税を取られてしまうなどのデメリットも含まれています。
これらを理解した上で、投資を検討してみてはいかがでしょうか。
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